リニア中央新幹線をめぐる経緯

 ●昭和48年11月 国において基本計画の決定 
   全国新幹線鉄道整備法第五条第一項の規定により基本計画を決定した件(抄)
  昭和48年11月15日 運輸省告示第466号
   路線名:中央新幹線
   起点:東京都
   終点:大阪市
   主要な経過地:甲府市附近・名古屋市附近・奈良市附近


 ●平成2年2月 地形・地質等に関する調査の指示 【運輸大臣→鉄建公団・JR東海】※東京・大阪全区間対象
 ●平成19年12月 JR東海が東京・名古屋間を「自己負担」により建設する旨を表明
 ●平成20年10月 地形・地質等に関する調査の完了・報告書提出 【鉄建公団・JR東海→国土交通大臣】
 ●平成20年12月 残り4項目の調査の指示 【国土交通大臣→鉄道運輸機構、JR東海】    
    ・輸送需要量に対応する供給輸送力等に関する事項
    ・施設及び車両の技術の開発に関する事項
    ・建設に要する費用に関する事項
    ・その他必要な事項
 ●平成21年12月 残り4項目の調査の完了・報告書提出 【鉄道運輸機構、JR東海→国土交通大臣】
    ・3ルートそれぞれ走行方式ごとに建設費、輸送需要量等を算出
    ・駅は、沿線各都道府県に1駅ずつ設置
    ・東京、名古屋、大阪はターミナル駅としてJR東海が建設
    ・中間駅設置に伴う地元負担については、今後協議
 ●平成22年2月 営業・建設主体の指名、整備計画の決定について諮問 ※国土交通大臣→交通政策審議会
 ●平成22年4月 JR東海が東京・大阪全線を「自己負担」により建設すること、
        また、名古屋市付近までの開業が平成39年、大阪市までの開業は平成57年となることを発表 
 ●交通政策審議会 中央新幹線小委員会(国土交通省HP
          ※第1回(平成22年3月3日)~第20回(平成23年5月12日)開催
         ・第3回(平成22年5月)     :JR東海からヒアリング

   ・第4回(平成22年6月)     :沿線自治体ヒアリング(神奈川・山梨・長野・岐阜)

   ・第5回(平成22年7月)     :沿線自治体ヒアリング(東京・静岡・愛知・三重・大阪・奈良)

   ・第14回(平成22年12月 中間取りまとめ

   ・第20回(平成23年5月)   :答申


 ●平成23年5月 
   ・営業主体建設主体の指名 【国土交通大臣】
   ・整備計画の決定 【国土交通大臣】
   ・建設の指示 【国土交通大臣】 
 ●平成23年6月 JR東海が中央新幹線(東京都・名古屋市間)計画段階環境配慮書を公表 
 ●平成23年9月 JR東海が中央新幹線(東京都・名古屋市間)環境影響評価方法書を公表 (JR東海HP)
 ●平成23年11月 JR東海が中間駅建設費を負担することを発表
 ●平成25年5月 JR東海が中間駅のイメージを発表
 ●平成25年7月 JR東海が中間駅(地下駅)のイメージを発表

 ●平成25年9月 JR東海が中央新幹線(東京都・名古屋市間)環境影響評価準備書を公表

 ●平成26年4月 JR東海が中央新幹線(東京都・名古屋市間)環境影響評価書を国土交通大臣に送付
 ●平成26年8月 JR東海が中央新幹線(東京都・名古屋市間)に関わる補正後の環境影響評価書
        国土交通大臣等に送付するとともに公表
 ●平成26年8月 JR東海が中央新幹線品川・名古屋間工事実施計画の認可申請
 ●平成26年10月 国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間工事実施計画を認可
 ●平成26年12月 JR東海が中央新幹線品川・名古屋間工事着手

 ●平成27年12月 JR東海が中央新幹線南アルプストンネル新設(山梨工区)工事の起工式を実施

 ●平成28年1月 JR東海が中央新幹線品川駅新設(北工区・南工区)工事の起工式を実施

リニア中央新幹線計画について

■全国新幹線鉄道整備法

 リニア中央新幹線は、新しい国土軸を形成する高速輸送鉄道として、全国新幹線鉄道整備法に基づいて整備されます。「奈良市附近」を主要な経過地として、昭和48年に基本計画が決定されるとともに、法に基づく手続きを積み重ねて平成23年5月には整備計画が決定されました。


■中央新幹線の整備計画

 

 平成23年5月26日、国土交通大臣が、全国新幹線鉄道整備法に基づいて整備計画を決定しました。


(注)建物に要する費用の概算額には、利子を含まない。


■ルート・駅位置の概略

 リニア中央新幹線のルート、駅位置の概略は以下の通りです。

リニアルート(予定)

 


 

■中央新幹線開業までの流れ

  リニア中央新幹線の開業までの主な流れは以下の通りです。
                                   

東京-大阪間の全線同時開業による経済効果等について

 リニア中央新幹線建設促進三重県・奈良県経済団体連合協議会において実施された、全線同時開業による経済効果等調査の結果が、以下のとおり公表されました。


○2027年から2057年までの30年間について、東京・大阪間同時開業の経済効果(27.8兆円)と東京・名古屋間部分開業の経済波及効果(19.6兆円)を比較すると、同時開業の効果は+8.2兆円となった。
                                                                    詳しくはこちら


奈良県における取組

 奈良県では、これまでに様々な取組みを行っています。
詳しくはこちら


■市町村長サミットによる取組

 知事・市町村長が参加する市町村長サミットにおいて、望ましいリニア中間駅の候補地について意見交換を行いました。

 平成24年度の取組状況は以下の通りです。
   ○平成24年9月10日 奈良県・市町村長サミット
       ・県からリニア中央新幹線の現状説明
       ・大和郡山市、生駒市から意見発表
   ○平成24年9月28日 市町村長意見照会
       ・市町村長へのアンケートを実施
   ○平成24年11月27日 奈良県・市町村長サミット
       ・市町村長の意見照会の結果報告 
   ○平成25年1月31日 奈良県・市町村長サミット
       ・奈良市、天理市から意見発表


■県内の中間駅設置要望箇所

 県内では、現在のところ以下の3市が中間駅設置を要望しています。

  市町村名 

要望箇所 

 奈良市 

 郊外型(JR平城山駅周辺)
 市街地型(JR奈良駅、近鉄奈良駅、近鉄新大宮駅の周辺) 

 大和郡山市 

 JR大和路線と近鉄橿原線が交差する場所 

生駒市

学研高山第二工区 
 

■市町村長への意見照会結果
 奈良県内の市町村長に対して、リニア中央新幹線に関する意見照会を行いました。
       調査対象  県内37の市町村長(大和郡山市、生駒市を除く)
       調査時期  平成24年9月10日市町村長サミットを踏まえ、9月28日から実施
       回収状況  37市町村(回収率 100%)

 

 意見集約結果の概要はこちら


■PR看板の設置

 リニア中央新幹線の全線同時開業とリニア奈良駅の実現に向けて、県内主要箇所においてPR看板を設置しています。

   p1      
      近鉄奈良駅前PR看板            JR奈良駅前PR看板

   
    橿原市営八木駅北駐車場横断幕

■その他の取組

 その他の取組として、県庁屋上ギャラリー、奈良県立図書情報館等において、リニア中央新幹線に関するパネル展示、パンフレットの配布等を行っています。

        

その他

■各種説明資料

      リニア中央新幹線建設促進奈良県期成同盟会 奈良県配布資料


■紀伊半島知事会議
  平成24年4月24日に三重県知事、和歌山県知事、奈良県知事の三県知事が集まり、共同でリニア中央新幹線建設促進紀伊半島三県アピールを採択しました。

   リニア中央新幹線建設促進 紀伊半島三県アピール

■奈良県議会における答弁について
   
奈良県議会において、リニア中央新幹線に関連する答弁が行われています。

 ・平成28年6月定例議会    (1件)  藤野議員
 ・平成28年2月定例議会    (1件)  荻田議員
 ・平成27年9月定例議会    (1件)  小泉議員
 ・平成27年6月定例議会    (1件)  清水議員

 ・平成27年2月定例議会    (1件)  荻田議員
 ・平成26年9月定例議会    (1件)  川口議員
 ・平成26年6月定例議会  (2件)  新谷議員
神田議員
 ・平成26年2月定例議会  (2件)  荻田議員大坪議員
 ・平成25年12月定例議会  (2件)  小泉議員畭議員
 ・
平成25年9月定例議会    (1件)  神田議員
 ・平成25年6月定例議会  (2件)  新谷議員浅川議員
 ・平成25年2月定例議会  (2件)  小泉議員
 ・平成24年12月定例議会  (2件)  安井議員阪口議員
 ・平成24年9月定例議会    (2件)  荻田議員中野議員

 ・平成24年6月定例議会    (3件)  小泉議員新谷議員宮本議員
                                                        奈良県議会会議録

■国会における答弁について
  国会においても、リニア中央新幹線に関連する答弁が行われています。
 ・平成2810 4日     衆議院  本会議  井上議員
 ・平成2810 4     衆議院  本会議  高橋議員
 ・平成28 928     衆議院  本会議  馬場議員
 ・平成28年 9月28日   衆議院  本会議  志位議員
 ・平成28 927     衆議院  本会議  二階議員
 ・平成28 926日     参議院  本会議  安倍内閣総理大臣

 ・平成28 926日     衆議院  本会議  安倍内閣総理大臣
 ・平成28年 5月26日       参議院  国土交通委員会  辰巳議員
 ・平成28年 5月13日       衆議院  国土交通委員会  本村議員
 ・平成28年 4月19日       衆議院  国土交通委員会  本村議員
 ・平成28年 3月30日       衆議院  国土交通委員会  本村議員
 ・平成28年 3月10日       参議院  国土交通委員会  室井議員
 ・平成28年 2月25日       衆議院  予算委員会第八分科会 中谷議員工藤議員中島議員
 ・平成28年 2月18日       衆議院  予算委員会  足立議員
 ・平成28年 2月18日       衆議院  本会議  梅村議員
 ・平成28年 1月22日       衆議院  本会議  安倍内閣総理大臣
 ・平成28年 1月22日       参議院  本会議  安倍内閣総理大臣
 ・平成27年 9月10日       参議院  内閣委員会  井上議員
 ・平成27年 9月 8日        参議院  国土交通委員会  酒井議員
 ・平成27年 8月 4日        衆議院  国土交通委員会  本村議員
 ・平成27年 7月 3日        衆議院  内閣委員会  泉議員 
 ・平成27年 7月 2日        参議院  内閣委員会  山本議員
 ・平成27年 6月19日       衆議院  国土交通委員会  松原議員本村議員
 ・平成27年 6月 9日        衆議院  国土交通委員会  中根議員 
 ・平成27年 6月 2日        参議院  国土交通委員会  辰巳議員
 ・平成27年 5月29日       衆議院  地方創生に関する特別委員会  宮本議員
 ・平成27529日       衆議院  国土交通委員会  松原議員
 ・平成27年 5月29日       衆議院  環境委員会  中島議員
 ・平成27年 5月22日       衆議院  
地方創生に関する特別委員会 宮本議員

 ・平成27年 4月24日       衆議院  環境委員会  島津議員
 ・平成27年 4月17日       衆議院  国土交通委員会  本村議員
 ・平成27年 3月27日       衆議院  環境委員会  松田議員
 ・平成27年 3月26日       参議院  国土交通委員会  辰巳議員
 ・平成27年 3月20日       衆議院  
国土交通委員会  本村議員
 ・平成27年 3月10日       衆議院  予算委員会第八分科会  中島議員
 ・平成27年 3月 2日        衆議院  
予算委員会  本村議員
 ・平成26年11月14日      参議院  地方創生に関する特別委員会 辰巳議員
 ・平成26年11月14日      衆議院  
国土交通委員会  坂元議員

 ・平成26年11月 4日       参議院  予算委員会  藤川議員
 ・平成26年10月29日  衆議院  国土交通委員会  後藤議員
 ・平成26年10月16日  参議院  国土交通委員会  辰巳議員
 ・平成26年10月16日  参議院  国土交通委員会  江口議員
 ・平成26年10月15日  衆議院  国土交通委員会  穀田議員
 ・平成26年10月15日  衆議院  国土交通委員会  西野議員
 ・平成26年10月15日      衆議院  国土交通委員会  井上議員
 ・平成26年10月14日      衆議院  本会議  塩川議員
 ・平成26年 6月19日       参議院  国土交通委員会  辰已議員
 ・平成26年 6月 6日      衆議院  環境委員会   中島議員
 ・平成26年 4月10日       参議院  国土交通委員会  辰已議員

 ・平成26年 4月 8日        衆議院  国土交通委員会  後藤議員

 ・平成26年 3月13日       参議院  国土交通委員会  吉田議員
 ・平成26年 3月13日       参議院  国土交通委員会  辰已議員
 ・平成26年 3月10日       参議院  予算委員会   室井議員

 ・平成26年 3月 4日        参議院  予算委員会   西田議員

 ・平成26年 2月 6日        参議院  
予算委員会   東議員

 
        国会会議録検索システム

 

 

  

同盟会について

 リニア中央新幹線の早期建設と県内停車駅設置の実現を目指して、奈良県、奈良県議会、県内市町村、商工会議所など経済関係団体で構成する「リニア中央新幹線建設促進奈良県期成同盟会」では、沿線の各都府県と連携を図りながら、国等への要望活動を行うとともに、広報活動に取り組んでいます。

 【設立】 昭和54年4月

 【目的】 リニア中央新幹線の建設促進と県内停車駅設置の実現を促進すること

 【役員】 会長:奈良県知事、副会長:奈良県副知事、奈良市長、奈良商工会議所会頭

 【会員】 奈良県、県内各市町村

 【特別会員】 県議会、市町村議会

 【賛助会員】  

  奈良県農業協同組合中央会、奈良県森林組合連合会、奈良県中小企業団体中央会、奈良県商工会議所連合会、
  奈良県商工会連合会、(一財)奈良県ビジターズビューロー、(公社)日本青年会議所近畿地区奈良ブロック
  協議会、奈良経済同友会、(一社)奈良県経済倶楽部、(一社)奈良経済産業協会、(一社)奈良県銀行協会、
  (一社)奈良県建設業協会、(公社)奈良県宅地建物取引業協会、(公社)奈良市観光協会、(一社)奈良青年会議所

同盟会総会の開催

 リニア中央新幹線の全線同時開業と三重・奈良ルート及び県内中間駅の位置の早期確定をめざす活動の一環として、標記総会を開催しました。(報道資料

奈良県リニア同盟会
 1.日 時
    平成28年4月25日(月曜日) 13時30分~ 
 
 2.会 場
     
奈良ロイヤルホテル 「鳳凰の間」                   
      奈良市法華寺町254-1

 
 3.内 容
      
平成27年度事業報告、収支決算報告について  
      
・平成28年度事業計画(案)、収支予算(案)について  
       
・総会決議

総会決議

 リニア中央新幹線の「奈良市附近」の駅位置及び三重・奈良ルートの早期確定、環境影響評価に係る手続きの早急な着手、早期事業化による全線同時開業に向け、一致協力して強力な運動を展開するものとする総会決議を採択しました。

 1 「奈良市附近」の駅位置及び三重・奈良ルートの早期確定
(1)「奈良市附近」駅周辺でのまちづくりの具体的な検討や事業促進に向けた環境整備を着実に図られるよう、駅位置・ルートを早期に確定すること。
(2)「奈良市附近」の駅位置は、リニア効果が県南部さらには紀伊半島全体に及ぶよう交通結節性の高い位置とすること。
(3)「奈良市附近」の駅位置及び三重・奈良ルートを早期に確定するため、速やかに名古屋~大阪間の環境影響評価手続きに着手すること。

2 県内への車両基地の設置
  名古屋~大阪間の車両基地は、大阪のターミナル駅の近傍である奈良県内へ設置すること。

3 早期事業化による全線同時開業
(1) リニアの効果が広く全国に行き渡るよう、間を置くことなく名古屋~大阪間の早期事業化を図り、全線同時開業を目指すこと。
(2) そのために必要となるJR東海への支援策を早期に具体化すること。
  

建設促進会議の開催

 全線同時開業の実現、三重・奈良ルートの早期実現を目指し、名古屋・大阪間の中間駅設置予定県である、三重県と奈良県の同盟会や経済団体が一丸となって取組を一層強化するため、平成24年度から「三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議」を開催しています。
 

これまでの開催状況はこちら

PR看板の設置

 リニア中央新幹線の東京・大阪間の全線同時開業と三重・奈良ルートの早期実現等を目指した活動の一環として、三重・奈良ルートの早期実現と両県の観光資源を一体的にPRする看板を、首都圏に初めて設置しました。 報道資料

1.設置年月日
  平成25年4月20日(土)

2.設置場所
  東京メトロ丸ノ内線霞ケ関駅

3.看板デザイン及びサイズ
  サイズ:縦1,070mm×横1,620mm

     
  
  

第9回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第8回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第7回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第6回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第5回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第4回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第3回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第2回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

第1回三重県・奈良県 リニア中央新幹線建設促進会議

  

リニア中央新幹線建設促進期成同盟会

  リニア中央新幹線建設促進期成同盟会は、1979年に「中央新幹線建設促進期成同盟会」として発足し、2009年に現在の名称に変更しました。東京都、神奈川県、山梨県、長野県、岐阜県、愛知県、三重県、奈良県及び大阪府の沿線9都府県で構成し、新しい時代を開くリニア中央新幹線の早期実現を目指して、広報啓発、調査、要望活動などに積極的に取り組んでいます。

 リニア中央新幹線建設促進期成同盟会ホームページ

■平成28年度 リニア中央新幹線建設促進期成同盟会総会の開催
平成28年度のリニア中央新幹線建設促進期成同盟会総会が、平成28年6月2日に行われました。

⇒ 報道資料(開催案内要望活動
⇒ 総会決議

  

超電導リニアの概要

 中央新幹線の走行方式として、整備計画において決定された超電導リニア(超電導磁気浮上方式)は、車両に搭載した超電導磁石と地上に取り付けられたコイルとの間の磁力によって、浮上して走行する輸送システムです。2003年12月には、陸上交通機関の世界最高速度記録となる時速581km(有人走行)を達成。航空機並みのスピードで多くの乗客を一度に輸送できる新しい高速輸送システムが日本の技術から生み出されました。



■「進む」原理

 地上の推進コイルに電流を流すことにより磁界(N極、S極)が発生し、車両の超電導磁石との間で、N極とS極の引き合う力と、N極どうし・S極どうしの反発する力により車両が前進。

 


■「浮き上がる」原理

 車両の超電導磁石が高速で通過すると、地上の浮上・案内コイルに電流が流れて電磁石となり、車両を押し上げる力(反発力)と引き上げる力(吸引力)が発生し浮上。





 


■「ぶつからない」原理

 左右の浮上・案内コイルは、電線により結ばれ、車両が中心からどちらか一方にずれると、車両の遠ざかった側に吸引力、近づいた側に反発力が働き、車両を常に中央に戻します。
 



      ▼もっと詳しく知りたい方はこちら▼

 公益財団法人 鉄道総合技術研究所ホームページ
 独立行政法人 鉄道建設・運輸施設整備支援機構ホームページ
 東海旅客鉄道株式会社ホームページ 
 リニア中央新幹線建設促進期成同盟会ホームページ