「脱炭素エキデン奈良」

「自転車で集めよう 奈良クリスタルチャレンジ」が始まります。

                脱炭素エキデン奈良サムネイル画像

奈良県は、(株)スタジオスポビーと連携し、2025年7月16日から、県民の脱炭素型ライフスタイルの意識醸成と行動変容を促進することを目指す「脱炭素エキデン奈良」を開始しています。

このたび、脱炭素行動を可視化するアプリ「SPOBY」を活用して、奈良県の世界遺産を周遊するサイクリング企画 自転車で集めよう 奈良クリスタルチャレンジを11月1日(土曜日)から実施します。

環境に優しい自転車による移動や対象スポットへの立ち寄りなどに応じて素敵な特典に応募できますので、ぜひご参加ください。

 

 

1. 参加・アプリ利用方法

 

 

2. 実施期間

令和7年11月1日(土曜日)~11月30日(日曜日)

 

3. 参加におけるご負担

通信量のみ

 

4.クリスタルを獲得できる対象スポット一覧

ロートフィールド奈良(鴻ノ池陸上競技場)(奈良市)

平城宮跡歴史公園 天平みはらし館(奈良市)

大和郡山市九条スポーツセンター

まほろば健康パーク スイムピア奈良(大和郡山市)

法隆寺iセンター(斑鳩町)

なら歴史芸術文化村(天理市)

天理市トレイルセンター

馬見丘陵公園(河合町)

県立橿原公苑ジョギング&サイクリングステーション(橿原市)

明日香村健康福祉センター たちばな「太子の湯」

 

5. 問い合わせ先等

脱炭素エキデン運営本部(株式会社スタジオスポビー)

TEL: 03-6435-7204

脱炭素エキデンホームページ外部サイトへのリンク(外部サイトへリンク)

 

6. 主催・共催

主催:(株)スタジオスポビー 共催:奈良県

 

7. 注意事項

交通ルールを遵守してご参加ください。

ヘルメットを着用し、ながらスマホはやめましょう。

奈良県自転車条例により、自転車を利用する場合は自転車保険への加入が義
務付けられています。

詳細な交通ルールはこちらをご確認ください。

https://www3.pref.nara.jp/cycling/safety/

くらしの中で脱炭素チャレンジしませんか!
7月16日から「脱炭素エキデン奈良」が始まります。

脱炭素エキデン奈良サムネイル画像

奈良県では、県民の脱炭素行動を促進するため、2025年1月31日に脱炭素行動を可視化するアプリ「SPOBY(スポビー)」を提供する、株式会社スタジオスポビーと連携協定を締結しました。

このたび、アプリを活用して、県民の皆様が日々の生活において脱炭素行動を実践することでCO2削減を目指す「脱炭素エキデン奈良」を7月16日(水曜日)から開始します。

 

脱炭素行動でポイントを貯め、CO2削減量などに応じて特典と交換できるなど、日常の中で楽しみながら脱炭素にチャレンジすることができます。

奈良県に居住・勤務・通学する人なら誰でも無料で参加できますので、ぜひご参加ください。

 

1. 参加・アプリ利用方法

参加・アプリ利用方法の画像

 

2. 開始日時

令和7年7月16日(水曜日)午前10時00分~

 

3. 参加におけるご負担

通信量のみ

 

4. 対象となる脱炭素行動 ※運用開始時点

(1) 徒歩や自転車の利用による移動

(2) マイボトルの利用

(3) コンポストの利用

 

5. 関連イベント

秋以降、本取組を促進するイベント等を行います。

詳細は、内容が決まり次第、奈良県HP等にてお知らせします。

 

6. 問い合わせ先等

脱炭素エキデン運営本部(株式会社スタジオスポビー)

担当 : 橘田(きった)

TEL: 03-6435-7204

脱炭素エキデンホームページ(外部サイトへリンク)

 

7. 株式会社スタジオスポビーとの連携協定(概要)

(1) 協定の内容

  • 2050年カーボンニュートラル実現に向けた県民等の行動変容への機運醸成
  • アプリを活用した脱炭素行動変容にかかる県民等への広報・周知啓発の実施
  • スタジオスポビーが開発した脱炭素行動を可視化するアプリ県民への無償提供

 

(2) 締結日 令和7年1月31日

 

<参考>株式会社スタジオスポビーについて

株式会社スタジオスポビーは、「人の行動変容を促進し、社会課題の解決につなげる」ことをミッションに掲げるソーシャルカンパニーです。

脱炭素と健康を両立するエコライフアプリ「SPOBY(スポビー)」を開発・運営し、個人の行動をAIで自動検出・可視化することで、日々の選択を価値ある行動へと転換する社会基盤の構築に取り組んでいます。

近年は、行政・企業・市民が連携する「脱炭素エキデン」プロジェクトを10都道府県で実施・計画する等、全国区に取組を広げております。

連携協定書(pdf 544KB)